コラムCOLUMN

　10年前から弊社が行っている製造現場の人材育成支援サービスとして、「直伝」という教育プログラムがあり、多くのお客様に採用されてきたこのプログラムは今でも私たちの社内教育をクライアントの皆さんに提案する際の効果的なプログラムとして引き継がれている。
　なにが効果的であるのか、その教育プログラムの内容について具体的に触れてみたい。

　「直伝」の支援サービス内容は、
　①基礎知識を習得し、
　②学んだことを自分たちの設備で実践、
　③後日コンサルタントが現場で直接アドバイスする、というものである。

　基礎知識の習得は10年前から通信教育にて実施していたが、現在はオンラインによるWEB教育にて実施している。

　このプログラムの特徴は座学による基礎知識の習得だけで終了していないところである。人材育成の効果に満足されていない企業は 他所から持ってきた座学による一般的な基礎知識の教育だけで終了してはいないだろうか。基礎知識の習得ができたとしても、実際の業務や設備でその内容を実践・応用できなければ教育は使えないもので終わってしまうのである。つまり座学の後に実践・応用ができるかどうかを実際の現場で確認することが重要なのである。

　では、自分たちの職場での実践・応用をどのようにフォローすればよいのであろうか。もちろん上司が教育内容をきちんと理解したうえで、フォローするのがベストではあるが、限られた時間の中で数多くいる部下の研修後のフォローまではなかなか難しいのが現状ではないだろうか。そんな業務多忙な上司に代わってフォローを行うのが、コンサルタントによる現場での直接アドバイスである。
　
　専門知識と経験豊富なコンサルタントが研修後のフォローアップと自分たちの職場の課題を一緒に洗い出しを行うことで、基礎知識の習得が現場での実践につながっていく。そして定期的に現場でのアドバイスと実践を繰り返すことで、効果的な人材育成へと結びつけることができるのである。

　ここまで述べるとお解かりかもしれないが、この支援プログラムは人材育成のPDCAをまわしたプログラムとなっているのである。
　
　人材育成の計画を立てて、

　①P (Plan：計画)：基礎知識を習得、
　②D (DO：実施)：学んだことを自分の設備で実践、
　③C (Check：評価)：当社コンサルタントによる現場での直接アドバイス、
　④A (Act：処置)：今後の課題洗い出し
　
　というこの一連のPDCAが人材育成を効果的に実施するための大きなポイントとなっているのである。
　皆さんの職場での人材育成もPDCAがきちんと回っているか、今一度振り返ってみてはいかかであろうか。